医者は儲かるという認識が世間一般の共通認識となっています。歯科医師に対しても同様の認識を持つ方は少なくありません。しかし、歯科医師によっても年収はピンからキリまであり、本当に歯科医師は儲かるのかと不思議に感じている方もいるはずです。
本記事では、歯科医師は儲かるのか？という点に注目し、歯科医師の年収や儲かると言われる理由、特徴などを解説します。
目次
歯科医師の年収から儲かっているかをチェック
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」において、歯科医師の年収をチェックすると、歯科医師は810万円ほどが平均年収であり、医師の平均年収が1,420万円ほどだったことを踏まえると、600万円以上の開きがあります。
参照：厚生労働省
上記のデータを見る限りでは、医師全体と比べて歯科医師が儲かっていると断言するのは難しいでしょう。ただ、歯科医師の平均年収は勤務医がメインとなるため、開業医に限った場合には、医師の平均年収と同じくらいの1,420万円程度まで上がる模様です。
つまり、儲かっているのはあくまでも開業医であり、勤務医はそこまでではないと言えるでしょう。
歯科医院のお金の仕組みとは
本項目では、歯科医院のお金の仕組みについてまとめています。
歯科医院の経営を支える売上
歯科医院の経営を支える売り上げには2種類あり、1つは保険診療の報酬、もう1つが保険外診療の報酬です。「第24回医療経済実態調査」では年間の全体の収益を「医業収益」と呼び、個人の場合は平均で4,719万円、医療法人の場合は1億1,076万円でした。
個人の場合、保険診療の収益が全体の82.9％、保険外診療にあたる報酬は14.6％でした。医療法人だと割合が変わり、医療法人での保険診療の収益が全体の70.6％、保険外診療が26.9％と保険外診療の割合が多いことがわかります。
参照：厚生労働省
歯科医院の利益にも影響を与える経費
歯科医院を運営するにあたり、さまざまな経費がかかります。大きな比重を占めるのが給与費で、個人だとおよそ3割、医療法人ではおよそ5割弱の比重を占めていました。他には「歯科材料費」、「委託費」、「減価償却費」などがかかります。
これらを差し引いた「損益差額」は個人で1,238万円、医療法人で9,623万円となっています。
ちなみに収入に占める損益差額の割合は個人で26.2％、医療法人が8.7％でした。この割合が利益率となるため、26.2％が1つの目安です。
参照：厚生労働省
理想的な利益率は収入の3割程度
歯科医院の利益率は平均で26.2％だったことを踏まえると、理想的な利益率は収入のおよそ3割程度となります。個人の利益率が3割程度だった場合、税金などが差し引かれると、手取りとして残るのは収入の20％前半で、仮に年収1,000万円を目指すのであれば、少なくとも5,000万円程度の収入が必要です。
利益率が低ければ、手元に残る収入も減ります。歯医者が儲かる場合は収入面と経費面、税制面などで何かしらの要因がある時と考えられます。
歯科医師が儲かるために欠かせない利益率を高める方法
本項目では歯科医師が儲かるために欠かせない利益率を高める方法をまとめています。
歯科医院の収入を増やす
儲かるために欠かせないのが歯科医院の収入を増やしていくことです。収入を増やすには患者の数を増やすことなどが中心となります。患者なしには儲けていくことは難しく、患者の数を増やすことが第一と言えるでしょう。
経費を削減する
経費を削減していくことも利益率アップには欠かせません。この場合の経費には、スタッフへの給与や歯科材料費、委託費などが挙げられます。
経費を削減すると言っても、給与を削減するのはスタッフのモチベーション低下につながるため避けるべきでしょう。光熱費など努力次第で削れる経費を減らしていくことが求められます。
節税を行う
経費削減にもつながるのが節税です。個人でやっている歯科医師の場合は医療法人化を行うことで個人にかかる収入に対する税金を軽減できます。
個人の場合、売上が丸々所得税の対象となりますが、医療法人であれば、医療法人としての売上となります。そして、医療法人から給与を受け取る形で一定額を受け取っていけば、医療法人にもお金を残しつつ、個人でもしっかりと収入を確保できるのです。
儲かっている歯科医院の特徴
本項目では、儲かっている歯科医院の特徴についてまとめました。
立地がいい
歯科医院の大半が保険診療の収入によって賄われているため、いかに患者を増やすかが経営につながります。多くの患者に来てもらうには、患者が来やすい場所に歯科医院を設置するのが確実です。
周囲に歯科医院がないエリアを始め、駅のすぐ近くやショッピングモール内など立地のいいところだと患者の数を確保しやすくなります。しかし、駅のすぐ近くでも、歯科医院が乱立している状況では、うまくいかないこともあるため注意が必要です。
どの場所に歯科医院を設置するかは大事な要素であり、新規開業の際には複数の場所で比較検討をして決めていくのが一般的です。
自由診療にも幅広く対応している
保険診療は歯科医師側で値段を決められないので、利益率を飛躍的に上げることは難しいでしょう。そのため、自由診療(保険外診療)の割合を増やすことが求められます。
自由診療であれば、自由に値段設定が行える分、言い値で治療を行っていくことも可能です。自由診療の割合が増えれば、保険診療よりも利益率を確保しやすいため、儲かりやすくなります。儲かっている歯科医院は自由診療に力を入れて功を奏しているケースが目立ちます。
予防歯科に力を入れている
歯科医院に限らず、儲かっている店はリピーターが多く、定期的に通い続ける顧客に支えられています。歯科医院の場合、定期健診という形で定期的に通ってもらうことが大切です。予防歯科に力を入れることで、リピート率アップにつなげられます。
定期健診であれば、歯科医師の出番は少なく、歯科衛生士がメンテナンスを行うなどの対応で十分です。定期健診によって虫歯や歯周病がない状態が続けば、周囲におすすめしやすくなり、口コミで広がっていく可能性もあります。
マーケティングを行っている
患者を集める手段として欠かせないのがマーケティングです。マーケティング手法も多彩で、マップでの検索結果を高めていくのに用いられる「MEO」もその1つです。MEOは「マップ検索エンジン最適化」と呼ばれ、SEOのマップ版と言えます。
MEOを行うことで、歯科医院周辺の住民に歯科医院の存在を認識してもらえる確率を上げることができます。
他には、Web広告を出稿したり、チラシ広告を街頭で配布したりポスティングを行うケースもありますが、広告を扱う際は医療法に基づいた「医療広告ガイドライン」に沿って作成をする必要がありますので注意しましょう。
歯科医院の成長に関わる税制の存在
一般的には知られていない歯科医院に関連する税制に、「措置法第26条」があります。措置法第26条は個人経営のクリニック・歯科医院を対象とした税制で、保険診療の報酬が年間5,000万円以下の場合、実際にかかった経費ではなく、概算で経費の計算が行えます。実際にかかった経費よりも多めに経費として差し引けるため、その分、節税につながるという夢のような税制です。
つるみの法則を知れば歯科医師は儲かる？
歯科医師が年収を高めていくには、「つるみの法則」を活用した方がいいという指摘があります。つるみの法則とは、自分自身の年収が身近にいる5人から10人の年収の平均になっていくというものです。高年収の人たちに囲まれる環境にいれば、自らもその年収に近づいていくという法則です。
つるみの法則を応用し、歯科医師が高年収を目指すのであれば、年商1億円以上の歯科医師や経営者の近くに行って交流を深めていくことが求められます。異業種交流会や歯科医師の集まりなどに参加して、経営が上手くいっている歯科医師に話を聞き、取り込んでいく形で儲けていくことが可能になります。
つるみの法則は嘘という声もありますが、一方で多くのビジネスマンは人脈を大切にし、幅広い人脈を持とうとしているのです。勉強を兼ねて同業者である歯科医師と交流を深めていくことで、色々なヒントを学ぶことも大切です。
まとめ
一般人から見ると「歯科医師は儲かる」というイメージがあるかもしれませんが、儲かっているのは勤務医ではなく開業医ということがわかりました。
また、自由診療やマーケティングに注力したり、予防歯科に力を入れるなどのさまざまな工夫をしている開業医が儲かっているようです。歯科医院を経営していて、満足のいく経営状況でないのなら本記事を参考にして、できることから始めていくと良いでしょう。
今後、歯科医師として儲かりたいと考えている勤務医の方は、開業に向けて準備をすることをおすすめします。
